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損しない!マネー3本柱(投資と貯蓄・生命保険・住宅ローン)~20代の人が40年後困らないために

収入減、増税。真剣にお金を貯めたい、増やしたいと思っている。でも、何をどうしたらいいのかわからない。それに、今あるお金は少しでも減らしたくない。知らなかったばかりに損もしたくない。そんなお金に関して悩んでいたり、損しないための知識が欲しいと思っている方のためのサイトです。特に、20代・30代の若い方が数十年後困ることがないように、真摯にお金のことを考えていきたいと思っています。

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ついリターンばかりに目が行きがちですが、その前にコストを意識してこそのリターンです!

前回のETFとノーロード投信ではそのメリットとリスク(デメリット)を見てきました。
ここではコストの面から見ていきたいと思います。


私たちはつい利益(リターン)の方ばかりに目が行きがちですが、利益は購入したからといって必ず得られるというものではありません(元本割れだってあり得ますから)。
一方、コストは購入した時点で有無を言わさず必ず発生してくるものです。

ですから、投資信託を購入するにあたっては、このコストが非常に大きなポイントとなってきます。
例えば、リターンが5%得られたとしても、それは表面上のものであって、そのリターンを得るまでには購入手数料や信託報酬などのコストがかかっています。それらがもし、3%かかっていたとしたら、実質のリターンはたった2%となってしまうのです。
どうですか?「5%の利益が出た!」と喜んでいても、それはぬか喜びでしかないのです。
投資信託の購入にあたってはどれほどコストが大切かおわかりいただけたと思います。


投資信託にはおもに3つの手数料がかかります。購入時にかかる販売手数料」保有期間中に発生する信託報酬」売却時の「信託財産留保額」です。


購入時 ◇販売手数料

事務費用や投信の内容説明のための手数料です。
購入価格の1%~3%・・・購入時に1回だけ
同じ投資信託でも、それを買う窓口によって%が異なります。(販売会社が独自に決めるため)

ネット証券
では、販売手数料が無料のノーロード投信」と呼ばれるものが購入できます。

*ただし、ノーロード投信の中には、短期で解約すると割高な「解約手数料」がかかったり、信託報酬のほうが高かったりするものもありますので、事前に良く確認してください。


保有時 ◇信託報酬

投資信託を運営・管理するための手数料です。
純資産総額の0,6%~2,6%(年間)・・・保有している間はずっとかかります
信託報酬は日割り計算され、口座から毎日差し引かれます。


   a)売買委託手数料
       運用中の株式や債券で発生した費用で、売買のたびに口座から差し引かれます。

   b)保管費用
       外国の株式や債券を売買するときの管理・保管費用です 

   c)監査法人報酬 各金融機関により違いあり
       信託財産の監査証明にかかる費用です



売却時 ◇信託財産留保額

売却代金の0%~0.5%・・・償還前に中途解約するときに1回だけ
償還前に、中途で売却する場合にペナルティとして必要になる費用です。要するに、まだ売らずに保有をしている他の投資家たちへの迷惑料とお考えください。
解約の申し込みがあった場合、運用会社は投資家にその資金を返すために資産の一部を売却しなければなりません。投資家がペナルティを払うことにより、残る信託財産の安全性と引き続き保有する投資家との公平性を保つことができます。
この信託財産留保額は再び投資信託の元本として組み込まれ、運用されます。

* この中で、◇販売手数料、◇信託報酬、◇信託財産留保額は、目論見書で確認できます。
ただし、a)売買委託手数料、b)保管費用、c)監査法人報酬については、決算期に出される運用報告書や運用レポートで確認する必要があります。これらは、よく「隠れコスト」と呼ばれていますが、信託報酬とは別に信託財産から引かれるもので、その時の運用状況によってかかってくる金額が違うため、販売手数料や信託報酬のように%が明示されておりません。

投資信託の実質的な保有コストは、信託報酬にこれらの報酬をあわせたものになります。「平均的な信託報酬だから」と安心していたら、実際には諸費用がかさんでけっこうなコストを支払っていたということもありますから注意してください。

この3つの中で最も重視したいのが「信託報酬」です。信託報酬は毎日継続してかかるコスト。長く保有すればするほど運用成績への影響は大きくなります。
信託報酬はどの投資信託にもかかり、同じ投資信託であればどこで購入しても同じ%です。

「販売手数料」は、同じ投資信託でも購入する窓口によって%は違いましたね。



■ まず、最初にかかってくるのが「販売手数料」。
これは、販売手数料の分だけ元本割れになるということですから、なるべく%の低いものを選びましょう。
ノーロード投信があれば、ぜひそちらをご検討ください。






 * 販売手数料が2%の投資信託を100万円分購入した場合、98万円からスタートということになります。


■ 次に、かかってくるのが信託報酬」。これが、投資信託を購入する際にもっとも重視していただきたいコストです。

販売手数料も大切なのですが、販売手数料がかかるのは購入時だけです。
仮に3%の販売手数料が掛かったとしても、10年運用したとしたら0,3%ですから、運用している期間ずっと掛かってくる信託報酬と比較すればたいした事はありませんよね。

しかし、信託報酬は日々の純資産総額から差し引かれていきますので、仮に2%であれば永遠と2%取られ続けるのですから、投資信託の最大のメリットである複利効果が薄れていってしまいます。
株や債券に直接投資する時は売買手数料だけで済みますが、投資信託では保有期間中ずっと信託報酬という手数料を間接的に支払っていくことになるのです。
「ETFとノーロード投信のススメ①」でも申し上げましたように、現在ネット証券で株式の売買をした場合、その手数料は1,000円前後です。
投資信託では3つも手数料がかかるのですから、このコストは常に意識するようにしてください。

信託報酬は、直接払うわけではないので目に見えにくいコストです。ですが、ある試算によりますと、ノーロード投信に30万円を投資し、10年間保有した場合、AファンドとBファンドとCファンドでは2~4万円の差が生まれたそうです。

長期になると販売手数料以上の影響がでてくることがおわかりいただけたと思います。数あるファンドの中には、入り口で目立つ販売手数料は無料にし、目立たない信託報酬を高めに設定しているものもあるので要注意です。








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